会社情報
代表メッセージ
会社概要
沿革
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代表メッセージ
高い技術力が継承され、人が力になる。
高い技術力が継承され、
人が力になる。
「プロ集団」へのこだわり
1974年、浄化槽の点検に特化した会社として先代が当社を立ち上げました。以降、貯水槽の清掃や給水設備の点検管理と、そこから派生する工事・緊急対応など、事業が細分化され、今に至ります。
こうして事業を多岐に広げていくことができたのは、私たちがいつも単なる“水道設備屋さん”ではなく水まわりの「プロ集団」だと自覚しているからに他なりません。プロだからこそ、お客様のご依頼には365日24時間、いつでも出動体制を整えています。そして、スピード感だけでなく、創業当時よりコツコツ積み上げてきた高い技術力と実績があるからこそ、さらなるサービスのご提供へとつながるのだと思います。
組織・風土の特徴
現在、工事課・清掃課・点検課・緊急課と各課に分かれています。新入社員や経験の浅い社員に対して、まずは専門に特化した教育をしますが、最終的にはすべての領域の知識を身に着けてほしいと願っています。実際の清掃作業で他社との差別化を図るのはなかなか難しく、顧客満足度の改善あるいは向上には多角的な視点を持つ必要があると思うからです。もちろん、そのためにはできる限り会社がバックアップします。社内での勉強会や資格取得の援助など、若い世代の育成には時間と投資を惜しみません。また、当社では自然なかたちで先輩が後輩へ指導する雰囲気が醸成されており、私が直接アドバイスしなくても創業より積み上げてきた大協和工業の技術力が脈々と継承されています。時には厳しく、あるいは和気藹々と話しやすい環境が当社の魅力でもあるのです。
これからの大協和工業
地元の埼玉県に根付き、長きに亘る水まわりのメンテナンス経験から、緊急時の対応力には自信があります。特に集合住宅における漏水対応においては高い技術力を持つまでになりました。これからもお客様が、安全で、安心して暮らせる住環境を提供し続けて行く事が私たちの責任であると考えております。そのためには、核となる有資格者の増員や、当社ならではの強みをさらに高める努力を怠らず、様々な取り組みにもチャレンジして行きます。夢は大きく、未知なるステージへ。当社で一人前の技術者に成長すれば、新たな仕事のおもしろさが存在するはずです。
大協和工業株式会社
代表取締役 関根 英明
会社概要
商号
大協和工業株式会社
所在地
本社 埼玉県さいたま市西区宝来1425番地1
TEL
048-623-3711
FAX
048-624-9396
設立年月
昭和49年8月
資本金
5,000万円
代表者
代表取締役 関根 英明
取引銀行
武蔵野銀行指扇支店
埼玉県信用金庫三橋支店
三井住友銀行大宮支店
建設業許可
登録の種類
浄化槽保守点検業
建築物排水管清掃業
産業廃棄物収集運搬業
加盟団体
公益社団法人全国建築物飲料水管理協会
さいたま市管工事業協同組合
さいたま商工会議所
特定非営利活動法人日本管更生工業会
NPCパイプライニング協会
NPO入浴施設衛生管理推進協議会
一般社団法人全国管洗浄協会
レジオネラ対策推進協議会
沿革
| 昭和 49 年 8 月 | 埼玉県大宮市（現さいたま市）に大協和工業株式会社設立（資本金 5,000千円） 代表取締役に関根保夫就任 |
|---|---|
| 昭和 50 年 1 月 | ビル管理法第 4 条 3 項の規定による資格審査（貯水槽の清掃を行う指定業者）に合格。埼玉県内初の厚生大臣指定業者となる |
| 昭和 53 年 2 月 | 建設業許可（電気工事業、管工事業、塗装工事業）取得 |
| 昭和 55 年 10 月 | 電話回線を使用した給水設備の 24 時間連続監視業務を開始する |
| 昭和 56 年 6 月 | 建築物飲料水貯水槽清掃業登録 |
| 昭和 58 年 9 月 | 赤水防錆対策として各種配管内のクリーニングおよびライニング更生工事を導入 |
| 昭和 59 年 4 月 | 日本管更生工業会正会員登録 |
| 平成元年 5 月 | 大宮市（現さいたま市）佐知川に技術サービスセンターを開設 |
| 平成 3 年 10 月 | さいたま市管工事業協同組合正会員登録 |
| 平成 5 年 12 月 | 大宮市（現さいたま市）宝来に本社新社屋落成、本社と技術サービスセンターを統合 |
| 平成 15 年 6 月 | 建築物排水管清掃業登録 |
| 平成 15 年 9 月 | 代表者の交代 代表取締役会長 関根 保夫 代表取締役社長 関根 英明 |
| 平成 31 年 2 月 | 埼玉県シニア活躍推進宣言企業認定取得 |
| 令和 3 年 2 月 | 一般社団法人全国管洗浄協会建築物排水管清掃優良事業者認定 |
| 令和 5 年 3 月 | 埼玉県多様な働き方実践企業認定取得 |
| 令和 6 年 9 月 | 創立 50 周年 |